■ヒトパピローマウイルス（HPVウイルス）ってどんなもの？

ヒトパピローマウイルス（HPV）は女性の50－80％が感染するといわれているありふれた感染症です。決して感染が珍しいわけではありませんし、感染しても、そのほとんどが自覚症状もなく、身体の持つ免疫の作用でウイルスが体外へ排除されてしまうと言われています。

しかし、一部の人はウイルスを排除できず、ウイルス感染が持続します。そのうち、子宮頸部に前癌病変（異形性）を起こし、そこから更に進んで、子宮頸がんになってしまうのです。これまでの研究で、子宮頸癌の実に99％が、HPVの持続感染が原因で生じる異形成（前癌病変）を経て癌化することが明らかになってきました。

HPVワクチン（子宮頸癌予防ワクチン）は、HPVの中でも癌での検出頻度が特に高い16型と18型の感染を予防するものです。


■子宮頸がんってどんな病気？

日本では毎年1万人が子宮頸がんと診断され、約3000人の方が亡くなっています。20歳代からふえはじめ、発症のピークは30-40歳代といわれています。若い女性に最も多い種類の癌なのです。30歳までに癌の治療で子宮を失ってしまう(妊娠できなくなってしまう)人も1年間に約1000人います。

子宮頸がんは子宮頸部異形成（CIN）といわれる前がん病変を経て、浸潤がんに進行していきます。限局がんの5年生存率は95.7％といわれています。子宮頸がんは、早期に発見し手術等の治療を受ければ、命を落とさず治すことができる病気です。早期に発見するためには子宮癌検診を受けることが大切です。
進んだ前がん病変（異形成）や子宮頸がんの段階で見つかると、 手術が必要になります。 病状によって手術の方法は異なりますが、 子宮の一部を切り取ることで、妊娠したときに早産のリスクが高まったり、 子宮を失うことで妊娠できなくなったりすることがあります。ですから、HBVワクチンで頸がんの予防をするだけでなく、20歳を過ぎたら、子宮癌検診を受けるようにしましょう。


■海外でのHPVワクチンの状況

　2013年から、日本ではHPVワクチンの積極的勧奨が中止されていました。その間に、海外では2価・4価ワクチンが相次いで9価ワクチンに切り替えられ、子宮頸がんだけでなく、その他のHPV関連疾患の減少にターゲットが広がり、女子だけでなく男子へも定期接種プログラムを開始する国も増えてきました。

接種率の高いオーストラリア、米国、スコットランドでは、HPV-16と18の感染率が低下する集団免疫効果が報告されるようになっています。　

さらに、2020年には4価ワクチンを定期接種しているスウェーデンの国民データベース研究で、10-16歳の接種により、浸潤子宮頸がんが88％減少したことが世界で初めて示されました。

WHO（世界保健機関）は、2019年に
1）15歳までに90％以上のHPVワクチン接種、
2）決まった時期に70％以上の子宮癌検診受診　を達成し、
2030年までに全ての国での子宮頸がんの排除（10万人当たり年4人以下）を目標として掲げています。
さらに、WHOは2015年に日本を名指して、弱い根拠に基づきHPVワクチンの積極的勧奨を差し控えることで、本来予防できたはずの子宮頸がんが将来増加するという、大きな被害を生み出すことになるという趣旨の声明を発表しています。


このような結果を踏まえ、厚生労働省の検討会でHPVワクチンの接種による有効性が副反応のリスクを明らかに上回ると認められたこともあり、2022年4月から積極的勧奨が再開されることになりました。

■HPVワクチン接種の効果
　HPVワクチンは、子宮頸がんをおこしやすいタイプであるHPV16型と18型の感染を防ぐことができます。そのことにより、子宮頸がんの原因の50～70％を防ぎます。

■対象
　小学6年生から、高校1年生相当の女児
　標準的には中学1年生の1年間に接種します。

標準的なワクチン接種スケジュール